DXという言葉があらゆる業界や界わいで使われるようになっている昨今。
「今さら・・・感？」それとも、「まだまだニーズがあるの」という市場動向にも気になります。今後、ますます伸びてくるとも考えられるDX。デジタルに変更すれば、すぐに「DX」ともいわれる状況でもあります。
今回は、DXについてDX関連の記事コンテンツのお仕事に注力している私が考察してみました。上の画像は、DXについてサラサラっと読んでみた良書のひとつです。書籍に関しては、流し読みでしかインプットしていません。基本は、BtoBのウェビナーやコンテンツリサーチ、知見の言語化（記事執筆によるコンテンツ化）の経験だと認識しています。
Contents
DXとは
DXの起源は、1995年と伝えられています。その明確な定義はありません。なぜかというと、人がデジタルの恩恵を受けた時期に誤差があるからです。
昭和のオッサンがパーソナルコンピューターに触れて、大枚をはたいて購入し生活の中で使うこともDX。
昨今のデジタル化において、AI（人工知能）やIoT（モノのインターネット）の導入などがDXと繋がっています。
DXの歴史
昔は、Windows95のOSが登場したときに革新的だったと覚えています。その当時、インターネットの活用が始まったあたりから、いずれDXに染まることは見えていたとも考えられます。
従来のBtoB（企業間取引）は、製品やマンパワーのサービスが企業間のタッチポイント（接点）でした。ところが、インターネットの普及で、クラウドサービスが台頭してきました。
それは、クラウド上で動作するソフトウエアへと変化したモバイルアプリなどが該当します。中でも、モバイル決済などは使いやすく、在庫を掛ける必要のないビジネスモデルとなっています。そのあたりから、スマート化が進み、モノを持たないでクラウド上で使う傾向へとシフトしています。
そして、ソフトウエアやモバイルアプリなどは、複数の企業（スタートアップやベンダー）で使いやすさの競争を始めました。業務効率化のツールひとつにしても、ボリュームのある比較コンテンツができるほどの勢いです。たとえば、「電子契約システム〇〇選」などですね。
DXで大事なことは顧客体験
DXで重要視する点は、UX（ユーザーエクスペリエンス：顧客体験・サービスの使いやすさ）です。UXは、サービスを使う側もサービスの提供側も重要な役割があります。
- 顧客の体験から見えてくる他社製品との差別化できる強み
- 顧客の体験から見えてくる具体的な特徴
- 顧客の体験から見えてくる自社製品の弱み
このように、顧客体験はBtoBの両者どちらも重要なポイントです。BtoBだけではなく、BtoCにも言えることだと考えられます。
DXの製品はクラウドベースのSaaS化している
最近では、製品のほとんどがクラウド化（SaaS化）されている状況です。ひと昔前の箱にインストールディスクを同梱した買い切り方のソフトウエアが少なくなっている気もしています。世の中のアプリは、月額課金のサブスクリプション形式へと移行されているとも考えられます。SaaS（ソフトウエア アズ ア サービスの頭文字を取った略称）の特徴は、サブスクリプション形式の料金システムとクラウドベースのアプリが合体したビジネスモデルです。
クラウドベースの利点
クラウドベースであれば、物理的なパッケージ製品の大量生産は不要です。クラウドベースの利点は、物理的にモノが残らない特徴から、地球環境にも優しいと勝手な判断を持ってしまっています（笑）
提供側にしても、大量生産の物理コストがない部分は大きいと考えられるでしょう。利用者側も、自分のパソコンやスマホ、タブレットなどのデバイス内のストレージ量を消費しない点は利点ではないでしょうか。
サブスクリプションの利点
サブスクリプション形式であれば、月々の売上を基準に考える予算コストで判断できます。サービス提供側からすれば、サブスクリプションで契約している顧客との関係性が生まれます。その関係性は、月額利用料金という形でつながり、アップセルやクロスセルの機会創出にもなるでしょう。利用者側からすれば、月々のコストが明確な分、食費や交通費などと同じような感覚で「いくら以内なら許容範囲」という判断もできます。
何ゆえ、月々の利用コストが数百円～数千円単位であれば必要なランニングコストとして腹落ちもできるでしょう。また、解約方法を理解していれば、「使えないアプリなら解約する」という判断もしやすくなります。
DXの基本はデータ活用
DXの基本はデータ活用です。顧客を理解する手段もデータ活用。データ活用では、顧客行動をログとして保存・再利用します。
「データ活用が大事だからDXを始めましょう」と、道筋ができている状況でも、ITの投資が進んでいない中小企業も存在します。逆に、既存で導入しているDX真っ只中の企業は、小さくても実績となっているという二極化している状況です。
ディスラプターの台頭
DXは、ディスラプターとも捉えられる可能性があります。既存の事業を変革するビジネスプレーヤー（IT製品）の増加により、身構える人々も存在しているのではないでしょうか。古き良き積み重ねてきたデータ活用の手段に自信を持っている人であれば、なお更でしょう。ディスラプターに対して、建設的なイメージを持てなければ前進はしません。既存のレガシーシステム（古き良きシステム）からの脱却は、固執してしまえば変革へと進められないでしょう。
テクノロジーへの期待
テクノロジーへの期待は、スマホの普及により否定できないという考えがほとんどだと思っています。高齢者も若い世代も、スマホを手放せない状況に陥っています。スマホとインターネット環境があったうえで物事の判断をするイメージでしょうか。リアル事業よりもテクノロジーに期待することが成長の条件とも考えられます。DXによる品質の変化というか進化にも似た状況が起きていますね。
DXの進め方
DXとは、デジタルトランスフォーメーションの略称で企業のデジタル変革と認識しています。世の中に、AIやIoTなどが普及して、あらゆるデータの連携は可能な状態です。そのようなソフトウエアに飲み込まれた状態から逃げる方法は、「自分たちが変わるしかない」という考え方。
DXの本質は、データ活用です。データの活用からDXのトレンドが始まっています。また、データの活用が可能性を広げているといっても過言ではありません。DXの進め方は、データ活用で可能性を広げるための目的から生み出しましょう。
目的の策定
DXの目的は、製品やサービス、ビジネスモデルを変革する活動目標を明確にすることです。DXの目的では、常にビジネス課題とそれを解決する製品が基準になります。そのため、DXは戦略無くして語れない取り組みだと言えます。DXのビジネス課題は、次の点を考えます。
- 人材面の壁
- DXをトップダウンで進めるべきかの判断
- DXをボトムアップで始めるべきかの判断
- DXを専門家に依頼するかの判断
上記の中で専門家への依頼がもっともコストの掛かる判断です。専門家に依頼する場合は、「共創」で進めれられば後々の内製化でも有効だと考えられます。専門家が不足のリソースを補ってくれるイメージでとらえておきましょう。
企業がDXを導入する形
企業がDXを導入する形は、3つに分類できます。
効率化・最適化
- オペレーション：RPA
- タッチポイントチャネル：MAツール
- 意思決定：MAツール
ビジネスモデルはそのままで業務を効率化し、最適化していくイメージですね。
経営の変革
- サービスや製品のデジタル化
- 新規アイデアを駆使したデジタル製品の開発
- ビジネスモデルの変更
競合他社のデータ活用に対抗するには、次の2つが必要です。
- ソフトウエアの開発力：エンジニアリング
- データの分析力：データサイエンス
日本の産業構造は、「DXに向かっていけるかどうか」という点で中堅中小企業の変革がカギを握っています。ITが台頭している企業であれば、リソースや知見などもある程度計算できるかもしれません。しかし、何もない企業が競争優位性に立つならば、データ分析一択を強化すべきです。データ活用の促進は、早いうちから考えておかないと、IT台頭の現代では優位な立場にはなれないとも考えられます。
まとめ
DXは、データ活用です。データ活用に変革を求めることが重要ではないでしょうか。
ROI（Return on Investment）とは？経営指標
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